.jp ドメインの取得
日本に住所があれば、個人でも法人でも、いくつでも登録できるドメインです。
.jp
取得 ¥2,750 / 年更新 ¥2,750 / 年他社からの移管 無料Whois 情報公開代行 無料
登録できる人・組織
- ✓日本国内に住所がある個人
- ✓会社・団体 法人格の有無や種類は問いません
- ✓日本で登記した外国会社、日本に事業所がある組織
- ✓同じ登録者で何本でも 本数の制限はありません
- ✕日本国内に住所がない個人・組織
登録の条件
- 登録資格日本国内に常設の住所があること。書類の提出や審査はありません
- 登録数制限なし。同じ登録者で何本でも登録できます
- 登録期間1 年単位。有効期限は登録日の 1 年後の同月末日で、以後は自動で更新します
- 公開される情報登録者名が Whois に公開されます。情報公開代行を使うと当社の情報に置き換わります (無料)
- 文字列英数字とハイフン、3〜63 文字。ハイフンは先頭と末尾には使えません
料金
- 取得¥2,750 / 年 (税込)
- 更新¥2,750 / 年 (税込)。取得と同じ価格です
- 他社からの移管無料。有効期限はそのまま引き継ぎます
- Whois 情報公開代行無料
- 10 年の総額¥27,500 (税込)
DNS の設定、Whois の管理、REST API の利用に追加料金はかかりません。
取得の流れ
- 空きを確認上の検索で、取得したい文字列が空いているか調べます。
- 登録者の情報を入力氏名・住所・連絡先。会社名義でも登録できます。
- お支払いクレジットカードで決済。通常 1 時間以内に登録が完了します。
よくある質問
個人でも取得できますか？
できます。日本国内に住所があれば、個人でも登録できます。法人であることの証明や書類の提出は要りません。
.jp と .co.jp はどちらがよいですか？
会社の公式サイトやメールなら .co.jp が向いています。登記が条件のため、会社であることの証明になります。個人・事業の立ち上げ前・複数のドメインを使い分けたい場合は .jp が向いています。
Whois に自分の住所が出ますか？
情報公開代行を有効にすると、登録者情報は当社の情報に置き換えて公開されます。追加料金はかかりません。